2021-06-01 第204回国会 参議院 厚生労働委員会 第21号
これを聞いただけでどんな医師がかかりつけ医なのかすぐに判断できると思いますが、例えば皮膚科の医師とか眼科の医師とか、特定の専門領域の医師がかかりつけ医と言えるのかと思います。 そこで伺いますが、医療法の審議でもお聞きしましたが、厚労省として、かかりつけ医に関する定義をしていない理由はどこにあるんでしょうか。
これを聞いただけでどんな医師がかかりつけ医なのかすぐに判断できると思いますが、例えば皮膚科の医師とか眼科の医師とか、特定の専門領域の医師がかかりつけ医と言えるのかと思います。 そこで伺いますが、医療法の審議でもお聞きしましたが、厚労省として、かかりつけ医に関する定義をしていない理由はどこにあるんでしょうか。
ただ一方で、言われたとおり、じゃ、眼科や皮膚科やどこかのかかりつけ医で分からないものをどうするんだというところまで、厳密に言うと、非常に、英国のＧＰ制度みたいになっておりませんのでそこら辺のところは難しいということでありますが、ただ一方で、我々としては、そのかかりつけ医機能というのはこれはしっかりと活用をしていく必要があるということで調査研究事業をやっておりまして、こういう、あっ、調査・普及事業をやっておりまして
ただ、例えばこれを、例えが適切かどうか分かりませんが、医療分野に置き換えたときに、医師というものを、じゃ、眼科は眼科だけのコースにして、この試験を通ったらもう眼科医だけです、耳鼻科だけですとか、皮膚科だけですというふうに細分化しているかというと、そうではなくて、基礎科目というのを全部やっていただいて、医師の国家試験を通ってから専門的になっていく。
例えば、心臓血管外科ですとか脳外科、あるいは整形外科、こういったものは女性が六％台で男性がもう九三％台でございますが、一方で、平均勤務時間が比較的短いでございますとか女性特有のニーズのある診療科では女性比率は高い傾向にありまして、皮膚科については女性の方が多くて五四％、それから産婦人科、乳腺外科、こういったところは女性が四四％、あるいは眼科、それから麻酔科、これは四二％、四〇％というようにかなり診療科
○萩生田国務大臣 今先生御提案あった再教育というのは、具体的にメニューを持っているわけじゃないんですけれども、例えば、百名の定員の卒業生が、美容整形に五十人、皮膚科に三十人、眼科に二十人しか就職しなかったら、これは地域医療を支える人たちがなかなか出てこない。救急救命も必要だし、産科や小児科も必要だしという地域事情とマッチしないというのが今の現状だと思います。
大会に参加する医療スタッフの業務内容についてでありますが、まず選手村総合診療所において、整形外科、内科、眼科、皮膚科、精神科、歯科等の対応を行う医師等、そして競技会場では、選手用の医務室で、アスリートからのニーズの高い捻挫等への治療に対応する整形外科医など、また観客用の医務室におきましては、熱中症の患者等に対する知見を有する医師、看護師等を広く含むものとなっております。
さらには、皮膚科の先生とか、今、患者さんが減っています。皮膚科、小児科、そういう専門じゃない方々が動員というか、緊急事態だから感染症に携わっていただくときには医療の免責、これを法定しておくべきだと思います。 この三点、先ほど検討と言っていただいた、この三点を含めて検討と、お願いしたいと思います。
例えば皮膚科は四二・七九％と、非常に高い割合で女性の専門医がいます。 大臣、メジャー診療科である内科、外科というのは国家にとって必要ですよね。各診療科のバランスというのはある程度はやはりしっかり考える。そのために、専門医制度をいろいろお考えになっているんだと思いますが。
中でも、産婦人科、小児科、皮膚科、麻酔科、眼科などでは特に女性の比率が高くて、この分野の医療が安定的に継続、発展するためには、女性医師、殊に若手女性医師へのキャリアサポートが待ったなしの状況であります。 そこで、このような女性医師の活躍の状況について、現状認識及び将来の展望、また、本法律案の改正によって女性医師の活躍にどのような影響があると考えるのか、大臣の御所見を伺います。
一方、診療科の偏在につきましては、先生からお示しもいただいておりますけれども、近年、麻酔科や放射線科、眼科、皮膚科などの診療科が増加している一方で、長時間労働が常態化している産科、産婦人科や外科につきましては、平成六年以降、医師数が横ばい傾向にあるということで、診療科につきましても偏在がある、こういう認識でございます。
ただいま御指摘をいただきました診療科偏在でございますが、この医師の診療科偏在につきましては、近年、麻酔科、放射線科、眼科、皮膚科などの診療科が増加している一方で、長時間労働が常態化している産科、産婦人科や外科は、平成六年以降、医師数が横ばい傾向にあるという認識でございます。
○政府参考人（武田俊彦君） 診療科偏在の問題につきましては、診療科別の医師の増加率を見ますと、近年、麻酔科、放射線科、眼科、皮膚科などの診療科が増加している一方、長時間労働が常態化している産科、産婦人科や外科は、平成六年以降、医師数が横ばい傾向にある、こういう状況でございます。
これは、眼科とか皮膚科がこれ増加しているというところ、それから小児、周産期、ここも非常に大事なところだというふうに思うんですが、この小児、周産期の確保を行っていくことが非常に大事だと思うんですけれども、この点についてお伺いをしたいと思います。
今回の法改正の前提についてお伺いしたいんですけれども、医師の地域と診療科という大きく二つの偏在解消というのがこれは目的となっておりますが、地域によって多いところ少ないところがある、診療科では、例えば眼科とか皮膚科は多かったり、産婦人科とか外科は少なかったりとか、こういったことがあるわけですけれども。
これは私の知り合いの友達の皮膚科の先生がブログに上げておられるんですけれども、ほくろ除去クリームというのを使用しているサロンで処置を受けて、そしてひどい傷跡になったという患者さんが皮膚科に駆け込んできていると。
眼科医の方とか皮膚科医の方でも、現場が余りにも忙しいので、産業医の講習を受けて産業医になろうという方もいらっしゃるのが現実です。私の夫も実は産業医していましたので。会社の顧問の産業医していました。
そのほかにも、８Ｋを活用した遠隔医療については、昨年度、皮膚科分野では、専門医のいない離島から伝送される映像で大学病院の専門医が患者を診断するモデルであったり、病理医が病変のある組織や細胞を８Ｋ画像により遠隔診断するモデルについて実証し、通常の目視による診断と同程度の精度が実現可能との結果が示されました。
例えば医学部であれば、私は、形成外科を経て、整形外科を今臨床でやっておるんですけれども、全ての科目、産婦人科も小児科も内科も外科も脳外科も麻酔科も耳鼻科も皮膚科も、全ての教科を勉強して、試験を受けて、国家試験も受けて、その中から、卒業してから自分の専門を選んだり、研究テーマを選んだりしているという過程があるんですけれども、獣医学部ではどのような範囲の科目があるのか、または、いわゆる基礎医学というのは
厚生労働省は、あと形成外科と皮膚科のところにも丸をしてきたんですけれども、これは御存じのように、別に形成外科とか皮膚科は美を主にやっているわけではなくて、中には美をやっているところもあるでしょうけれども、基本的には皮膚科は皮膚科、形成外科も美容以外のことをやっていることが多いわけで、せいぜい一から二％ぐらいが、今回消費者委員会にそもそも問題だと指摘をされた美容医療だというふうに思います。
一番問題なのは、主治医の意見書というのが介護度を決める上での大きなポイントになるわけですが、この主治医意見書は、人がいなくて、当初は眼科の先生も参加したり、皮膚科の先生も連れてこられたりして、いろいろばらつきがあったということとか、それで、主治医意見書が余りにも先生方でばらつきがあって、二行、三行で終わっている主治医意見書もあったり、長々と書いているものもあったり、患者さんのことをよく知らないで書いているものもあったり
これを踏まえまして、遠隔医療につきましては、皮膚科分野で大学病院の専門医が専門医のいない離島から伝送される８Ｋ映像による患者を診断するモデル、そして、遠隔地の病理医が病変のある組織や細胞を８Ｋ画像によって病理診断するモデルについて実証を行いました。８Ｋ内視鏡については、実用に向けた研究開発を二十八年度から三年計画で進めています。内容につきましては、先ほどＮＨＫから答弁があったとおりでございます。